3日、3ヶ月、3年
松岡温彦/陽風館館長
3日目
大学を卒業して、社会人になる。学生の間にアルバイトやインターンで自分が入る会社を幾分でも経験している場合はともかく、まったく初めての会社の場合は、3日勤めると辞めたくなる。この3日目の危機は、少し我慢すると何とか超えられる。そして1週間もすれば職場に馴れて、勤め続けられそうな予感がする。
彼女の場合は地球環境を改善する仕事をしたかったので、その希望に沿った定款を掲げている会社に入った。希望に満ちた入社だった。入社時に社長の話を聞いたが、期待に違わない内容だった。
3ヶ月目
3ヶ月が経った。毎日のように、課長や係長が事務局になって進行する会議があり、社外の関係者や、行政の担当者などが出てくるものが多い。仕事は、会議に同席して、参加者の案内、資料の配付、お茶だし、議事録の作成など。これは、入社早々の新人としてはやらなければならない仕事だと、自分を納得させることができる。いつまでもやっているわけではない。いずれ自分がこうした会議を仕切るようになるという見通しがある。
しかし、彼女がこの会社を辞めたいと思ったのは、会議の内容である。彼女にしてみれば議題に関係のない人達が集まって、時間の無駄としか言いようのない話しが多い。また、行政の人達が細かい手続き論を繰り返す。挙げ句の果てに結論が出ず、また、会議を開かなければならない羽目になる。
張り切って入社した勢いが削がれるのが、丁度3ヶ月ほど経った時期である。それでも、友達などに話してみると、どこの会社も似たり寄ったりで、会社とはそういうものだとあきらめる。そのうち自分で会議の企画も出来るようになれば、改革できるところはなおしていこうという希望は捨てない。給料が貰えるのだから仕方がないという気持ちもある。
3年目
3年を過ぎる頃、彼女は深刻な不安に陥った。果たしてこの会社にこのまま勤めていていいのだろうか。大学院まで出て専門的な知識を身につけていて、まわりを見てみると自分の上司をはじめ皆自分より経験はあるにしても、専門性はもっていない。誰もがサラリーマンになっていて、仕事そのものに対する情熱はない。
仕事がわかっていくと、日本の環境に関する制度そのものが問題で、自分のもっている知識を使って考えたものが、ことごとく行政の壁にぶつかる。この会社は自分に合っていないのではないか、他にもっと自分が生かせる場所があるのではないか。まだ自分は20代だから、やり直しがきかないことはない。今、彼女は真剣に悩んでいる。
悪いのは自分か会社か
多くの人達に同じような経験があるだろう。以前は、「3日、3ヶ月、3年」というのは、だれにも同様な気持ちが起きるので我慢が肝心と言うときに使われた言葉だったが、現在は実際に会社を辞める人が多く、社会現象を表す言葉になっている。一般的には労働問題として、ニートやフリーターの増加として扱われている。
しかし、果たしてそうだろうか。企業や大小様々な営利、非営利組織、国や市町村といった行政の組織、こちらの側に本当の問題があるのではないだろうか。もちろん、現在の家庭、学校、社会での教育の欠陥が、忍耐のない若者を生み出していることも事実であるが、彼女のように社会性もあって能力的にも優秀な若い人達が沢山いることも確かである。
私が見せて貰った彼女の会社の組織をみると、実に複雑で、実に多くの役職があり、一見して肥大化した組織という印象を受けた。この中で自分の能力を発揮することが出来るのかどうか、たしかにこの会社は環境関連機器の開発などを積極的にやっているが、それはあくまでマーケット動向に即したものであり、自らが強力な意志をもって環境事業に特化しようとしているわけではない。それは、日頃の会議などで、関係官庁に対する姿勢などを見るとよくわかる。行政関係からの出席者に対して、その指導姿勢を問題にすることもなく、法規の改正などを提案することもない。あくまでも、官庁の政策の後追いでしかない。しかも、社会問題化しているような、コスト削減による手抜きに近い議論まで行われている。
官庁にしても、実際に環境をどう考えるかは難しい。環境を守るという観点から環境省があるが、環境機器となると多くは経産省の管轄である。経済的な見地、技術的な見地、その他に安全という重要な角度から考えなければならず、生産者側に立った議論だけで押していくことは出来ない。ある場合には非常に防衛的にならざるを得ない。それでも、現在の地球温暖化などの影響も考慮すれば、もっともっと迅速な対応が必要である。また、将来を見越した洞察力のある仕事をしてもらわなければ、日本の企業の先はおぼつかない。
しかし、企業も官庁も現場では時間に追いつめられて、場当たり的な対応か、保守的な事なかれ主義が横行している。高度成長期と違い、現在は産官民の連携が悪循環している。こうした社会が、若者の労働環境を働きにくいものとしていることも確実である。
彼女が3年目にして考えざるを得ない状況に追い込まれていることは理解できる。私は相談を受けて、どう答えていいか困惑の極みである。辞めるなとも辞めろとも言えないが、かといって、このままでいいとも言えない。彼女の能力と情熱と意志を再確認し、また、それこそ、今後の社会を洞察したうえで、適切なアドヴァイスが出来るよう努力してみたいと思う。
まつおか・あつひこ http://www.karuizawa.ne.jp/~max/
1940年東京都生まれ。早稲田大学文学部(社会学)・経済学部卒業。
住友信託銀行入行。調査部次長、審議役、住信基礎研究所常務取締役を歴任。2000年定年退職。
現在、“Art in Home Office”陽風館館長のほか、NPO地域交流センター理事、湘南総合研究所
取締役、日本テレワーク学会顧問、軽井沢ナショナルトラスト副会長、軽井沢リゾートオフィス研
究会会長、NPO国際人材交流支援協力機構理事長等を兼務。
著書『遊職人種宣言−リゾートオフィスのすすめ』(共著1991銀河書房)
『人、われを「在宅勤務社員」と呼ぶ−本当の自分を取り戻す』(1998実業之日本社)ほか
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